Investment Simulator
不動産投資シミュレーターPro
物件価格・諸費用・融資・家賃の変動を入れるだけで、最長50年分の収支、損益分岐点、IRR、売却したときの手残りまで試算できます。結果はA4の事業計画書(PDF)としてそのまま出力できます。
- 悲観・楽観の2シナリオ
- 諸費用・税金を自動計算
- IRR・出口戦略
- 事業計画書PDF(7ページ)
- 計算式つき
入力中の物件 ・ サンプルマンション
DOCUMENT
表紙・印刷
事業計画書(A4・全7ページ)の表紙に入る情報です。下のプレビューと同じ内容で印刷・PDF保存できます。
01
会社・担当者・提案先
様
「様」は自動で付きます
02
印刷プレビュー(A4・全7ページ)
印刷画面で「用紙A4・縦」「余白なし」「背景のグラフィック:オン」にすると、きれいに出力できます。
STEP 1 / 4
物件情報
物件の基本情報・価格・経費を入力します。「自動計算」の項目は価格や面積から概算されます(手入力で上書きもできます)。
01
基本情報
02
土地・建物
構造と築年数から、法定耐用年数と残存耐用年数を自動で計算します。
㎡
区分マンションは敷地権の持分面積
㎡
年
新築は0
戸
区分マンションは1
年
年
—
03
価格・取得時の諸費用
販売価格を入れると、仲介手数料・登記費用・税金を自動で計算します。
万円
価格のうち土地分の割合(建物は減価償却の対象)
万円
固定資産税評価額。未入力なら土地価格×70%で推計
万円
未入力なら建物価格×60%で推計
万円
万円
登録免許税+司法書士報酬
万円
万円
売買契約書+ローン契約書
万円
ローン手数料・保証料・火災保険の一括分など
万円
04
運営経費(年間)
家賃から毎年差し引かれる経費です。
万円/年
万円/年
万円/月
区分マンションは管理組合への積立金
%
満室家賃に対する割合
万円/月
%
実際に入る家賃に対する割合
万円/年
共用部電気代・清掃・税理士報酬など
STEP 2 / 4
融資・出口
融資額は「LTV(借入割合)」「融資金額」「自己資金」のどれを動かしても、残りが自動で連動します。
01
借入額と自己資金
販売価格万円
取得総額(諸費用込み)万円
万円
万円
—
02
ローン条件
%
年
%/年
変動金利を選んだときだけ反映
03
追加融資(リフォーム・修繕用)
リフォーム計画で「第2融資」を選んだ工事の資金です。
万円
年目
%
年
04
シミュレーション期間・出口(売却)
年
年目
7年目以降なら長期譲渡(税率20.315%)
万円
万円
05
返済の見通し
STEP 3 / 4
家賃・空室
1年目は入力した家賃・空室率のまま、2年目から下の変動率を反映します。悲観(下落)と楽観(上昇)の2つのシナリオを同時に計算します。
01
現在の家賃収入
万円/月
万円/年
—
万円/年
02
家賃の変動
期間ごとに、毎年の家賃変動率を設定します。スイッチで期間を無効にできます。
悲観シナリオ(家賃下落)
第1期購入直後〜
年目〜
第2期築年数が進んだ後
年目〜
第3期長期の劣化
年目〜
楽観シナリオ(家賃上昇)
第1期購入直後〜
年目〜
第2期安定〜横ばい
年目〜
第3期長期トレンド
年目〜
03
空室率の推移(両シナリオ共通)
プラスは空室が増える、マイナスは改善する方向です。
第1期購入直後〜
年目〜
第2期
年目〜
第3期
年目〜
04
リフォームの効果(楽観シナリオのみ)
リフォームを実施した年に、家賃と空室率が改善する想定です。
05
家賃収入の推移(空室控除後)
STEP 4 / 4
リフォーム
将来の修繕・リフォームの時期と費用を登録します。「第2融資」を選んだ工事は追加融資でまかなう想定になります。
リフォーム計画(空室対策・資産価値維持)
🔨 リフォーム費用は追加融資または自己資金からの支出を選択できます。実施年と内容を設定してください。
リフォーム効果サマリー
シナリオ選択
年次収支一覧
| 年 | 家賃収入 | 空室控除 | 有効収入 | 経費合計 | 純収益(NOI) | 元利返済 | 税引前CF | 累計CF | 残債 | 備考 |
|---|
収支推移グラフ
キャッシュフロー累計
損益分岐点分析
📊 どこまで家賃・空室率が悪化したらCFがマイナスになるか、安全ラインを可視化します。
家賃下落 損益分岐ライン
空室率 損益分岐ライン
金利上昇 損益分岐ライン
📊 現状の利回り(物件情報・家賃設定から自動取得)
🔨 改善シナリオ設定(2パターン比較)
💡 物件情報タブの価格・経費を基準に計算します。改善後の利回りは「価格+リフォーム費用」、CCRは「自己資金+リフォーム費用」に対して計算します(自己資金で工事する想定)。
▌ シナリオ A(小規模改善)
万円
万円/月
8%
年
▌ シナリオ B(大規模改善)
万円
万円/月
5%
年
📈 利回り・CF 改善比較
📋 詳細収支比較表
| 項目 | 現状 | シナリオ A | シナリオ B | A改善幅 | B改善幅 |
|---|
💰 投資対効果(ROI・回収年数)
グラフ:利回り比較 / CF累積効果
利回り比較
CF累積効果(リフォーム費用控除後)
投資サマリー
利回り分析
出口戦略(売却シミュレーション)
リスク分析
収支推移比較(下落 vs 上昇)
🧮 計算式一覧(現在の入力値を代入)
💡 このシミュレーターで使っている計算式と、今の入力値での計算過程です。印刷資料の最後にも同じ内容が入ります。
🏘️ ポートフォリオ 合算利回り計算
💡 複数棟の物件を登録してトータル利回りを計算します。「現在の物件を取り込む」でデータを追加できます。
📊 ポートフォリオ合計
棟別 一覧表
| 物件名 | 取得価格 | 年間家賃 | 年間経費 | 表面利回り | 実質利回り | 融資残債 | 月次CF | 自己資金 | CCR |
|---|
🏦 融資余力シミュレーション
あと何億円まで不動産融資を受けられるかを試算します。
金融機関は年収に対する年間返済額の割合(返済負担率・DTI)を審査基準にします。現在の全棟返済額を差し引いた「残り枠」から、新たに借りられる融資額を概算します。
※概算値です。実際の審査は個別条件・金融機関によって異なります。
金融機関は年収に対する年間返済額の割合(返済負担率・DTI)を審査基準にします。現在の全棟返済額を差し引いた「残り枠」から、新たに借りられる融資額を概算します。
※概算値です。実際の審査は個別条件・金融機関によって異なります。
万円/年
35%
%
年
🛡️ キャッシュフロー安全診断
空室・修繕などの想定外リスクに対して、ポートフォリオ全体がどれだけ耐えられるかを診断します。
・損益分岐空室率:これ以上空室が増えると全体赤字になるライン
・準備金耐久期間:手元の修繕準備金で何ヶ月赤字に耐えられるか
・棟別に「この棟が空室になったら全体CFはいくらか」を一覧表示します。
・損益分岐空室率:これ以上空室が増えると全体赤字になるライン
・準備金耐久期間:手元の修繕準備金で何ヶ月赤字に耐えられるか
・棟別に「この棟が空室になったら全体CFはいくらか」を一覧表示します。
万円
| 物件名 | 月次CF | 1棟空室の全体影響 | 損益分岐空室率 | 安全余裕 | 診断 |
|---|
🏁 出口タイミング分析
各物件を売却した場合に「手元にいくら残るか」を試算します。
売却価格を棟ごとに直接入力できます。仲介手数料・融資残債を差し引いた後の手取りと、当初の自己資金との比較で損益を判定します。
売却価格を棟ごとに直接入力できます。仲介手数料・融資残債を差し引いた後の手取りと、当初の自己資金との比較で損益を判定します。
| 物件名 | 取得価格 | 想定売却価格 | 仲介手数料 | 融資残債 | 売却手取り | 自己資金 | 損益 | 判定 |
|---|
⚖️ ポートフォリオバランス診断
複数棟保有時のリスク偏りを自動診断します。
CF・資産の特定1棟への集中度、利回りのばらつき、棟数によるリスク分散度を評価します。
「緑 = 良好」「黄 = 注意」「赤 = 要対策」で直感的に把握できます。
CF・資産の特定1棟への集中度、利回りのばらつき、棟数によるリスク分散度を評価します。
「緑 = 良好」「黄 = 注意」「赤 = 要対策」で直感的に把握できます。
📋 不動産取引 書類チェックリスト
💡 購入・売却・銀行融資の各場面で必要な書類を一覧にまとめています。チェックボックスで準備状況を管理できます。進捗は自動保存されます。
🏢 A. 購入時|不動産会社に提出する書類
売買契約・重要事項説明のために買主側が準備する書類です。
🏦 B. 購入時|銀行(融資審査)に提出する書類
不動産投資ローン審査で金融機関が求める書類です。個人・法人で異なる場合があります。
🏠 C. 売却時|不動産会社に提出する書類
媒介契約・売却活動のために売主側が準備する書類です。事前に揃えておくと売却がスムーズに進みます。
📂 D. 賃貸管理|常に整備しておくべき書類
購入後の管理・確定申告・次回売却時に必要になる書類です。日頃から整理しておきましょう。
🏛️ E. 法人名義の場合|追加で必要な書類
個人ではなく法人(合同会社・株式会社等)で購入・融資を受ける場合に追加で必要になる書類です。
ご利用上の注意
- 計算結果は、入力された数値にもとづく概算のシミュレーションです。将来の家賃収入・空室率・売却価格や投資の成果を保証するものではありません。
- 年間の収支は税引前キャッシュフローで計算しています。家賃収入にかかる所得税・住民税(法人の場合は法人税等)や、減価償却による節税効果は含みません。売却時の譲渡所得税のみ概算で計算しています。
- 譲渡所得税は個人で所有した場合の概算です。所有期間は売却した年の1月1日時点で判定し、5年を超えると長期(20.315%)、5年以下は短期(39.63%)となります。購入から6年目の売却は、時期によって短期になる場合があります。
- 諸費用・税金は2026年11月時点の制度にもとづく概算です。登録免許税(土地の売買1.5%)の軽減は2029年3月31日まで、不動産取得税の宅地の特例・税率3%の特例と売買契約書の印紙税の軽減は2027年3月31日までの措置で、改正される場合があります。
- 固定資産税評価額を入力しない場合は、土地=土地価格×70%、建物=建物価格×60%で推計しています。正確な金額は固定資産評価証明書や納税通知書でご確認ください。
- 融資の金額・金利・返済期間は、金融機関の審査によって決まります。表示される融資額や返済額は、審査の結果を示すものではありません。
- 入力した内容は、お使いのブラウザ(端末)の中にだけ保存され、当社のサーバーには送信されません。共用のパソコンで使った場合は、最後に「リセット」で消去してください。
- 実際の購入・売却・融資・税務のご判断にあたっては、不動産会社・税理士・金融機関などの専門家にご確認ください。
この物件、本当に買って大丈夫? 収支の見方や融資の組み方を、大家経験のあるエージェントが一緒に確認します。